AeroEdgeは4月16日、チタンアルミブレード用新材料の量産化に向け、品質評価・解析を担うラボ棟が完成したと発表した。

　同社は2025年8月に、チタンアルミブレード用新材料の量産とシェア拡大に伴う設備投資を開示し、関連投資を進めていた。完成したラボ棟は自社で生産した新材料（鋳造品）の検査・分析を行い、品質保証を担う試験評価施設兼オフィスとする。

　ラボ棟ではエンジン用耐熱合金の化学分析や金属組織解析を行う。チタンアルミに加え先端材料の分析も内製化する。チタンアルミブレード材料の分析能力について仏SAFRAN認証を取得する国内初の事例になるとしている。

　新材料はチタンやアルミなどを溶解し、独自の鋳造工法で生産するチタンアルミ合金で、LEAPエンジン用タービンブレード向けとする。現行材料より完成形状に近く、原料使用量と加工コストの抑制につながる。国内で材料生産から機械加工まで一貫対応し、輸送距離の短縮によるサプライチェーン全体のCO2排出量削減も見込む。

　材料の内製量産で海外依存による供給断絶リスクを抑え、受注量に応じた柔軟な生産体制の構築を目指す。今後、仏SAFRAN社の工程認証取得後、2027年6月期からシェアの一部に新材料を供給する見込み。供給能力拡大に向け、計画通り鋳造量産工場の建設と設備導入を進める。